早川圭のバリュー投資日記

健康で長生きすることは投資で成功するための前提条件です。私は自分の健康状態や寿命について非常に気にしているのですが、書店でこんな本を見つけて思わず読み耽ってしまいました。

『ここまでわかったボケる人ボケない人』 集英社文庫　フレディ松川 (著)
いや、私はまだ30代なんですが、ボケとか本気で恐ろしいと思うので興味があるんです。

著者によると痴呆症になりやすい職業というのが、やはりあるようです。1位が公務員で2位が学校の先生。公務員のように与えられた仕事をきっちりこなして、大過なく定年を迎えた人は新しい刺激に対して鈍感でボケやすいそうです。また、学校の先生は毎年同じことの繰り返しで自分で工夫する余地の少ないところがまずいようです。特に古典や歴史などの科目は危ない。

じゃあ、学者のように頭を常に使っている人なら大丈夫かというと、これは条件つきになります。学者であっても、過去の栄光にしがみつき、新しいテーマについて行けてない人は、やはりぼける可能性が高いとのこと。

サラリーマンでは経理や総務などの事務職に就いている人が危ないらしいですね。一方、営業畑の人はぼけにくいというのは直感的にも納得がいきます。

投資をやっている人の中には、アーリー・リタイアして気ままに暮らしたいとい人も多いかと思いますが、あまりに安定した暮らしはぼけにつながるので注意が必要です。確かにストレスの多い会社生活も体に悪いのですが、刺激が無さ過ぎるのも問題のようなので、ここはバランスのとりようということなのでしょう。

ところで、絵画や音楽など芸術方面で創作的な活動を続けている人はぼけにくいようです。定年を迎えたら、何か創作的な趣味をもつことは絶対必要です。

ウォーレン・バフェットは既に高齢ですが、生涯現役で好きなことをやり続けてますからぼけとは縁が遠そうです。彼から投資を奪ったらもぬけの殻になりそうだし、そんなバフェットは見たくありませんし。。。

性格的にぼけやすいのは、几帳面な人だそうです。最もぼけにくいのはスケベな人。ジム・ロジャーズも生涯ぼけそうにありません(笑)。

今日は銘柄抽出です。

日本株
PER10倍以下、PBR1倍以下、自己資本比率50%以上(PERトップ30)
コード 会社名 PER PBR
9856 ケーユーホールディングス 1.9 0.33
5287 イトーヨーギョー 2 0.21
1400 ルーデン・ホールディングス 2.5 0.18
1984 三信建設工業 3.6 0.28
4636 Ｔ＆Ｋ　ＴＯＫＡ 3.6 0.58
5450 豊平製鋼 3.9 0.2
6425 ユニバーサルエンターテインメント 4.5 0.83
2338 セブンシーズ・テックワークス 4.6 0.41
5161 西川ゴム工業 4.7 0.42
7444 ハリマ共和物産 4.8 0.49
3254 プレサンスコーポレーション 5 0.73
3844 コムチュア 5 0.79
3892 岡山製紙 5.1 0.41
4105 メルテックス 5.2 0.51
2164 地域新聞社 5.2 0.59
3077 ホリイフードサービス 5.3 0.68
6257 藤商事 5.4 0.67
6459 大和冷機工業 5.6 0.66
7856 萩原工業 5.6 0.54
8917 ファースト住建 5.6 0.71
9384 内外トランスライン 5.8 0.71
7821 前田工繊 5.9 0.37
2154 トラスト・テック 5.9 0.88
8887 リベレステ 6 0.75
3629 クロス・マーケティング 6 0.87
5280 ヨシコン 6 0.25
4705 クリップコーポレーション 6.1 0.82
1716 第一カッター興業 6.1 0.49
4792 ＴＦＰコンサルティンググループ 6.2 0.56
9056 ヒューテックノオリン 6.2 0.56

PER12倍以下、ROE15%以上、自己資本比率50%以上(PERトップ30)
コード 会社名 PER ROE
9856 ケーユーホールディングス 1.9 17.28
4636 Ｔ＆Ｋ　ＴＯＫＡ 3.6 16.18
6425 ユニバーサルエンターテインメント 4.5 18.37
6429 タイヨーエレック 4.8 25.57
3844 コムチュア 5 15.8
4288 アズジェント 5.3 39.81
2144 やまねメディカル 5.5 37.83
4347 ブロードメディア 5.8 33.05
2438 アスカネット 6.2 15.46
6412 平和 6.5 17.06
4290 プレステージ・インターナショナル 6.7 26.65
3733 ソフトウェア・サービス 6.7 16.44
2769 ヴィレッジヴァンガードコーポレーション 7.2 15.91
4659 エイジス 7.2 18.95
2128 ノバレーゼ 7.4 26.61
2462 ジェイコムホールディングス 7.5 15.53
3794 エヌ・デーソフトウェア 7.7 15.88
9769 学究社 7.8 17.61
4298 プロトコーポレーション 7.9 23.67
3085 アークランドサービス 7.9 15.51
3150 ユビキタスエナジー 7.9 32.26
9436 沖縄セルラー電話 8 15.09
2420 ＣＨＩＮＴＡＩ 8.3 15.81
4283 パナソニック電工インフォメーションシステ 8.7 16.05
9058 トランコム 8.7 16.04
4326 インテージ 8.9 15.52
4722 フューチャーアーキテクト 8.9 22.17
4825 ウェザーニューズ 8.9 33.44
4327 日本エス・エイチ・エル 9.2 18.82
3623 ビリングシステム 9.3 17.33

米国株
PER12倍以下、ROA15%以上(PERトップ30)
Ticker Company Name Forward PE Return On Assets
CEL CELLCOM ISRAEL 2.77 18.17
PTNR Partner Communica 2.92 19.175
SB SAFE BULKERS INC 4.88 16.161
PDLI PDL BioPharma In 4.92 37.855
SIHI SINOHUB INC 6.39 24.667
NEP CHINA NORTH EAST 6.58 19.061
CSKI China Sky One Med 6.91 24.378
APT ALPHA PRO TECH 6.94 17.19
DYP DUOYUAN PRINTING 6.95 18.937
TEO TELECOM ARGENTIA 6.97 15.178
YONG Yongye Internatio 7.21 30.362
NE NOBLE CORP (NEW) 7.54 17.419
AZN ASTRAZENECA PLC A 7.77 15.168
PPD PRE PAID LEGAL SV 7.8 34.646
LPHI Life Partners Hol 7.8 54.209
MVO MV OIL TRUST UTS 7.81 16.869
FCX FREEPORT MCMORAN 7.93 16.709
USMO USA Mobility Inc 8.21 16.691
CMFO CHINA MARINE FOOD 8.27 15.977
BPT B P PRUDHOE BAY U 8.57 2140
MSB MESABI TRUST CTF 8.72 42.139
ESI I T T EDUCATION S 9.05 49.251
MDF METROP HLTH NTWKS 9.12 22.966
TRLG True Religion App 9.14 24.522
ARO AEROPOSTALE INC 9.32 29.288
BPI BRIDGEPOINT EDUCA 9.39 21.994
RINO RINO Internationa 9.5 19.756
DO DIAMOND OFFSHORE 9.61 22.579
CGA CHINA GREEN AGRI 9.83 15.749
GFRE Gulf Resources I 9.88 25.456

新興バブルを警戒してＣＰを45%と大目にしていましたが、株価下落の震源地は結局またアメリカでした。オバマの金融規制案については山崎元さんがわかりやすい記事を出しています。

特に今のところ買いに向かうようなことはしてなくて、しばらく成り行きを様子見します。今年はどうも待ったほうがよさそうかな。というわけで銘柄はいくつかピックアップしてこうと思います。

1月末のスクリーニング結果です。

市場予想PER
日経225[倍] 39.35
日経ジャスダック[倍] N/A
香港ハンセン指数[倍] 13.34
NYダウ工業30種[倍] 12.97
ナスダック総合指数[倍] 18.70

スクリーニング抽出銘柄数
日本株(資産×収益)　PER10倍以下、PBR1倍以下、自己資本比率50%以上　147銘柄
日本株(割安成長) 　PER12倍以下、ROE15%以上、自己資本比率50%以上　43銘柄
抽出銘柄数 米国株(割安成長) PER12倍以下、ROA15%以上 51銘柄

銘柄は次回

何でもいいのですが、あるスクリーニング条件やシグナルに基づいて投資を行ったとき、過去のデータからその手法が非常に優位性のあることがわかったとします。

早速明日から採用してみたいと思うところですが、問題なのは、その手法が未来においてどのくらいの期間有効なのかということではないでしょうか。

背景にあるメカニズムがある程度わかっているような時は、その前提条件をウォッチしていればいいことになります。しかし、どうしてこのような結果が得られたのかさっぱりわからん、というような場合は、無闇に採用することに気が引けてしまうかと思います。

長期投資の解説でよく引き合いに出されるように、100年あまりのデータがあれば信憑性は増しますが、3年とか10年だったらどうしますか？

何かの事象が未来に渡ってどのくらい期間存続するかを簡単な計算式で予測することができるGottの法則というものがありますので、紹介してみたいと思います。

宇宙物理学者のJ. Richard Gott IIIはハーバードを卒業後、休暇をとることにしてドイツを訪れました。当時は冷戦真っ只中で、ベルリンの壁が建てられてから8年が経過していました。彼は冷戦について何ら背景知識を有していなかったのですが、それがどのくらいの期間存続するか推測してみることにしたのです。

Gottがドイツを訪れたタイミングが、ベルリンの壁存続期間の中央50%に位置する確率は50%です(下図棒グラフ1段目)。ここで、Gottがベルリンの壁を訪れた時期が、その存続期間の中央50％の始まりに位置すると仮定しましょう(下図棒グラフ2段目)。この位置では存続期間はあと75%残っていることになります。Future(75%)はPast(25%)の3倍ですから、8年×3＝24年。つまり、ベルリンの壁は50%の確率で、あと最大24年存続することになります。

逆に、Gottがベルリンの壁を訪れたのが、その存続期間の中央50%の終わりに位置するとします(下図棒グラフ3段目)。今度は存続期間があと25%しか残っていないことになり、ベルリンの壁は50%の確率で最低でも 8年÷3＝2年8ヶ月 の存続期間を残していることになります。

実際、ベルリンの壁は20年後の1989年に取り壊されたのでした。

さて、以上の考え方を簡単な式にまとめると以下のようになります。ある事象がこれまで存続してきた期間の長さを tpast とすると

確実性のレベル　最小存続期間　最大存続期間
50% tpast÷3 3×tpast
60% tpast÷4 4×tpast
95% tpast÷39 39×tpast

Gottはここから人類が存続し得る期間を計算し、宇宙にスペースコロニーを作って植民するべきだなんて論を展開するのですが、目先の利益が重要な私たちは投資について考えてみましょう。

たとえば、過去10年に渡って有効だった投資手法が、今後50%の確率でどれだけの期間存続するか計算すると
最小存続期間＝10÷3＝3.33年
最大存続期間＝3×10＝30年

95%の確実性を求めるなら
最小存続期間＝10÷39＝0.26年
最大存続期間＝39×10＝390年
とはじき出されます。

まあ、結果をご覧になってもわかるとおり、あまりにも高い確実性を求めると、何ら実用性を有しないことがわかります。この辺は煎じ詰めれば投資家のさじ加減ということになってしまいます。ただ、複数の戦略を組み合わせて投資を行う際に、50%とか60%の確率を採用して、ポートフォリオの配分を定量的に決定するなんて場合には参考になるのではないでしょうか。

参考文献
MIND パフォーマンス HACKS　Ron Hale-Evans著
http://pthbb.org/manual/services/grim/

昔の私の投資手法はマクロ経済を完全無視でした。しかし、最近はまず投資する国の資金配分を決めてからスクリーニングをかけて個別企業を拾い上げるようになっています。これも結局はあたりはずれが大きいのですが、試行錯誤してスタイルを確立していきたいと考えています。

今のところは大きな流れを掴むぐらいのレベルですが、私が情報収集に使用しているおすすめサイトをご紹介です。

JBPRESS
The EcnomistとFinancial Timesの一部記事の和訳が一週間遅れで読めます。一応私はネット版のEconomistも購読してますが、日本語で海外の情報が入手できるのはなかなかに貴重だと思います。

ダイヤモンド・オンライン
執筆者によって当たり外れもありますが、私は野口悠紀雄と山崎元の記事が気に入っています。

金持ちになるには複利の効果をできる限り享受すること、とはよく言われます。翻って考えると、とにかく死なないことが最重要ということになります。もちろんお金を有意義に使えるように健康な体でという条件はつきますが。

そこで、日本人の死亡原因について興味を持ったので少し調べてみました。まあ、癌が1位になるのはわかりきっているので、ここでは少し趣向を凝らして年齢階級別の死亡原因を見てみましょう。

出典
http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/suii07/deth2.html

グラフの見方としては、各年齢の階級で亡くなった人の死因を割合で示しています。たとえば、60代で亡くなった人の死因の半分弱は悪性新生物(=癌)ということです。このように表示することで、各世代毎に何に注意すればよいのかがわかります。

グラフを見てすぐに気になることは若い世代の「自殺」。世間でもよく話題になっていますが、20代の死因の約半分を占めることについて、深刻に受け止めた方がよいでしょう。この分野について私が大した助言をできるわけではありませんが、つらくなったら逃げるのもありではないでしょうか。

ひとつ注意しておきたいのが、グラフは%表示なので、絶対数が見えなくなっていることです。実は自殺者の中で最も数が多いのは50代。それ以上に癌で死ぬ人が多いので、割合的には小さく見えています。

また、30代までは「不慮の事故」がそれなりの割合を占めています。若いから無茶するんですよね。交通事故がトップのようです。ただ、今まで年間1万人ぐらいの死亡者数だったのが最近は8千人と減少傾向にあります。若い人が車を敬遠しているからだと思いますが、賢明な判断だと思います。常識的に考えて危険なことはやめましょうね。死んだら金持ちになれません。

さて、40～60代までは「悪性新生物」が最大の死亡リスクとなってきます。健康第一です。酒はほどほどに、タバコは論外です。食べ物は果物や野菜を意識して採った方がいいでしょう。自炊すれば安いし、変なものを口にするリスクも減ります。日本人の食生活はそれなりにバランスがいいようですが、塩分は控えめにしておいた方がいいかもしれません。あとは適度な運動。ランニングやウォーキングならタダです。交通事故で死ぬリスクを減らすために、なるべく大きな公園でやりましょう。
この辺を守っておけば、怪しい健康商法に耳を傾ける必要は無いと思いますよ。

不思議なのが70代から癌で亡くなる人の割合が次第に減ってくることです。逆に肺炎や心疾患が増えてくるのはどういった理屈なんでしょうか？

少し考えてみると、巷で言われている常識的なことをしていれば若くして死ぬリスクは結構減らせるように思えてきます。健康に長生きしてお金持ちになりましょうね。

こんばんは。

さて、今回は中国のバブルを懸念する記事

米著名投資家、中国経済の崩壊予測

まあ、中国の会計操作や投資のデタラメさ加減は5年以上前から指摘されてはいることです。それが金融危機が起こっても現在まで続いているのですから大したものだと逆に感心してしまうのですが、どうなんでしょう。

問題はバブルが弾ける時期ということになるかと思いますが、その特定は極めて難しいと思います。ある程度儲かったところで十分とすることを私は是としていますので、今回はそのように振舞うこととし、全株売却しました。空売りする勇気は私にはまったくありません。そもそも空売りとかできないけど。

現在の景気復活を牽引してる中国バブルが弾けるような事態になれば、先進国の株もただでは済まないことが容易に想像できるのですが、そこは悩みどころですね。

とりあえずポートフォリオの半分は米国株で様子見をします。

今日と明日はEconomistから中国関連記事の紹介です。

景気停滞中に中国のマーケットシェアが増加、現在も上昇中

金融危機以来、先進国が停滞を強いられていますが、その間隙をぬって中国の世界に占める輸出シェアは順調に拡大を続けています。

2009年に中国の輸出は17%減少しましたが、他の国がそれ以上に落ち込んだのでこのような結果となったようです。1999年には3%しかなかったシェアはほぼ10%程度まで上昇しました。

日本は下がる一方ですが、これは円高の影響と海外に工場を移転したことが主因のようです。

中国は国内に低賃金の労働力を抱えていることから、繊維業や靴に関しては内陸部での生産に移し、沿岸部では付加価値の高い製品にシフトすることによって広い産業の領域に渡って競争力を発揮するものとしています。

その一方で中国は内需も旺盛で、輸入は輸出以上に伸びてはいるようです。今年は元の通貨切り上げが焦眉の的となりそうです。

このように絶好調な中国経済ですが、一方でバブルの懸念も次第に上がっています。（つづく)

今日は社会的な話題でも

週刊モーニングで連載中のエンゼルバンクで、新卒学生の就職氷河期はすべて嘘っぱちという話がありました。就職できない学生が増えたのは不景気のせいではなく、大学生の数が増えたからだそうです。

抜粋すると
1990年
大卒者数　40.0万人
就職者数　32.4万人
就職率　81%

2005年
大卒者数　55.1万人
就職者数　32.9万人
就職率　59.7%

「15年で大卒者が15万人増えて就職率が約20%低下したのね」
「そうだ！正社員の就職者数はほぼ変化がないから就職率低下の理由は景気ではなく大学生の増加」

としています。
面白いデータだなと思いますが、若干気になるところもあります。
・ソースの記載が無い
・特定の2年だけを抽出しているので正社員の就職者増減が本当に変化していないのか確認できない。(なんで2005年とう古いデータを持ってくる？都合の良いところを抽出しているのではないか？)
・大卒者の中には院へ進学したり、留学したりする人もいるので、単純に就職活動が上手くいかない人が増えたとするのはわからないのではないか？

というわけで、自分で数字を確認してみました。
まずソースですが、ネットを色々探したところ、これは文部科学省の学校基本調査を出所にしているようです。先に挙げた90年と05年の数字が完全に一致しているので間違いないでしょう。

http://www.mext.go.jp/b_menu/toukei/001/index01.htm

各年度の「卒業後の状況調査　大学(学部)卒業者」の項目に記載があります。
92年からのグラフがあるので見てみましょう。

http://www.mext.go.jp/b_menu/toukei/001/003/030202a.htm#05

確かに大学生全体の数は平成9年(97年)まで右肩上がりで伸びていおり、その後は55万人前後で推移しています。就職者の数は30～35万人の間で推移。

これを見てまず気づくのが卒業者の増加とともに増える「左記以外のもの」の項目です。就職も進学もしていないということはニートやフリーターとして暮らしていることでしょうか。

これは何とも皮肉な結果です。大学に進学して就職すれば安定した生活が得られると思いきや、本来大学に行くはずでは無かった人はやはり就職ができないでいると読み取ることもできます。こんなことならば高卒でも懸命に職を探した方が幾分マシな気もしてきます。

さてグラフの続きで最新のデータを見てみましょう

http://www.mext.go.jp/component/b_menu/other/__icsFiles/afieldfile/2009/08/06/1282645_2.pdf

金融危機が起こるまでの景気回復によって就職者は最大38.8万人まで増加し、「左記以外のもの」もめでたく職にありつけている様子が伺えます。

ところで就職者は30～38.8万人とそれなりに変動もあります。大卒が15万人増えたうちの8.8万人分が景気の善し悪しによって就職できたりできなかったりするわけですから「正社員の就職者数はほぼ変化がないから就職率低下の理由は景気ではなく大学生の増加」というのは少し言い過ぎだと思います。
(逆に言うと、マスコミは就職できない大卒が6万→12万と倍増するのを指して大騒ぎしているということがわかります。)

今回のエンジェルバンクでは話の前段で、90年と08年の就職者数の数を比較して32.4→38.8万にアップ！という意外な事実を出して読者をひきつけるのですが、後になって05年のデータをわざわざ出してきたのは90年の就職者数と数が近いためでしょう。最新のデータなら38.8万人ですから差が目立ってしまいます。この辺にかなり作為を感じます。とはいえ、大学生の数が増えたことによる就職率の減少の影響も大きくあることは確かです。

マスコミに騙されるな！と叫ぶ自己啓発系の本や漫画も、自分の主張がし易いように統計を見せる(意図的に見せない)ということは気に留めておいた方がよいでしょう。

追記
あ、一応補足しておくとエンゼルバンクはたまに変な内容があるけれど(この他に特許の話題とか)、基本的に面白い回が多いので私は毎週読んでますので。

今日はインデックス投資家にとって朗報がありましたね。

複数国の株式市場にまとめて投資できる外国株ＥＴＦが初上場（日興アセットマネジメント）
～先進国22カ国及び新興国22カ国への国際分散投資が可能に～

これでわざわざドル転することなく新興諸国や先進国の株式に分散投資できるようになるのですから、コスト的にメリットはあるのではないでしょうか。

さて、ついでにETF関連について調べていたらSeekingAlphaというサイトで2010年のETFベスト10が紹介されていました。

1. SPDR Russell/Nomura Small Cap Japan ETF (JSC)
2. WisdomTree Dreyfus Emerging Currency Fund (CEW)
3. SPDR Barclays Capital High Yield Bond ETF (JNK)
4. Utilities Select Sector SPDR Fund (XLU)
5. IndexIQ CPI Inflation Hedged ETF (CPI)
6. Global X FTSE Nordic 30 ETF (GXF)
7. iPath S&P 500 VIX Short-Term Futures ETN (VXX)
8. Dow Jones Emerging Markets Financials Titans Index Fund (EFN)
9. Market Vectors Gaming ETF (BJK)
10. PowerShares Global Listed Private Equity Portfolio (PSP)

なんと日本の小型株が1位です。理由が強気相場で唯一取り残されているから。更に失われる10年を懸念して株価は冴えませんが、11月の鉱工業生産が前月比2.6％上昇し、9か月連続プラスとなったことや、最近の円安への揺り戻しを好材料にあげています。政府の経済刺激策についても言及がありますが、この辺はどうでしょうかねえ。

私は今のところ手をだすのは控えていますが、日本株は確かに安いことは安いのでここで買っておくのもひとつの手かもしれません。