条件つき思考

こんばんは。

経営分析の入門書を読んでみると、ROEや流動比率など、経営指標の羅列的な説明とちょっとしたコメントで全体をコンパクトにまとめたものが多くあります。株式投資でファンダメンタル分析を志す初学者にとっては、全体を俯瞰するという点において、それなりに意義があります。私の著書においても全体をコンパクトにまとめたいという意図から同様の構成をとっている部分がありますので、ここで自己フォローしておきたいと思います。

私自身の経験から言って、このような入門書で陥りやすい罠は、経営指標の目安を一義的に捉えがちであるということが挙げられます。

例えば、「営業キャッシュフローはプラスで推移するのが望ましい」「流動比率は少なくとも200%は欲しい」などのコメントを絶対的なものと受けとめてしまうことです。株式投資において分析の対象とする企業が営業キャッシュフローマイナスであったり、流動比率100%を切っていることは頻繁にあります。「入門書にそう書いてあった」というだけの理由で投資対象外とするのは少しもったいない気もします。

投資に限らず日常生活の何においてもそうなのですが、ものごとは前提条件によって変わってきます。Aはこうである、Bはこうであるというように一義的な場合はむしろ少なく、Aはこうであるかもしれないし、そうでない場合もあるだろう、ということが多いのではないでしょうか。

先ほどの例で言えば、成長企業は投資が常に先行するケースが多いので、営業キャッシュフローはマイナスになる傾向があります。事業が成熟してきた段階で、ようやくプラスに転じることになります。

(もっとも成長企業はリスクが高いので営業キャッシュフローはマイナスなら投資しないという戦略を立てているのであればそれはそれで構わないと思います。成長株投資家の方々は、例えば企業の月次売上をチェックするなどでリスクを管理しているように見受けられます)

流動比率についても、これは資金繰りとの関連性がありますから200%以上でないとダメとは一概に言えません。小売業においては毎日の売上として日銭が入ってくる一方、買掛金の支払は先延ばしであることが多いですから、資金繰りとしては楽な部類に入ります。このような業態では流動比率が100%を切っているケースが頻繁に見受けられます。一方、製造業では原材料を仕入れてから製品を販売し、代金を回収するまでの期間が長いので、余分に運転資金を保有しておく必要があり、流動比率は厚めになります。

本で教えられたことが本当に正しいのか、他の考え方はないのか、なぜそうなのかという態度が重要だと思います。何事も額面通りに受け取らず、常に自分の頭で考える習慣があれば財務の教科書も株式投資に生かせる気がします。偉そうなことを言ってしまいましたが、自分自身に対して戒めの意味もありますので、まあ許して下さい。

*次回は学習塾・予備校の業界、企業分析をまとめてやります。

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