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人口動態と株価の関係はよく引き合いに出されます。かくいう私も自著で引き合いに出してますので、ここで少し自分突っ込みをしてみます。
仮説:人口動態と株価は連動している。ベビーブーマーが40代になると住宅の購入など消費が人生の中で最も大きくなるため、経済も活性化し株価が高騰する。1980年代後半における日本のバブルや、1990年代の米国株の高騰がそのよい例である。日本では団塊ジュニアが40代への予備軍として控えているため、日本の景気は今後良くなり、株価も上昇する。
突っ込み1
日米2つのサンプル数では、いかにも少ない。ヨーロッパの各先進国においても同様のデータが得られていなければ、信頼に値する仮説とはなりにくい。ヨーロッパ先進国のデータを調べ上げ、同様の傾向が得られるのだろうか。仮説に一致しないデータがあったならば、何故そうなったのか前提条件を改めて見直す必要がある。
突っ込み2
40代前半で住宅を購入する人が多いはずだから、これから不動産セクターに投資すればベンチマークを上回ることができるのではないか?また、そうであるならば、米国や日本で株価が上昇した際は不動産セクターがインデックスを上回っていたのか?相関関係があるのか、40代の消費動向を調べて株式市場でどのセクターがあがっていたか調べておきたい。
突っ込み3
40代で消費が最大となる前提そのものが崩れる。日本の将来を懸念して、団塊ジュニアが子供をあまり産まない、消費も控える。また、人口のピークアウトを見越して株価が反応しない可能性もある。
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