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バリュー投資における評価方法のひとつとして、解散価値があります。
ある企業が何らかの理由によって解散したとします。借金は債権者へ返済し、所有していた財産を全部売り払ったところどれだけ株主に残るかを試算するというものです。
PBRという評価法もありますが、BSに記される純資産を元にした評価法です。実際には在庫などを売り払えば二束三文にしかならないのが通常ですから、もう少し割り引いて考える必要があります。
そこで、簿価に対して安全率となる係数を掛けることによって現実に即した形で算出しようというのが解散価値の基本的な考え方です。
例えば単純な例ですが、以下のように計算してみます。
流動資産
現金 5,000×100% = 5,000
受取手形・売掛金 1,000×80% = 800
棚卸資産 500×30% = 150
固定資産
土地 5,000×80% = 4,000
無形固定資産 3,000 × 0% = 0
簿価合計 = 14,500
割引後の合計 = 9,950
(百万円)
現金は係数100%で問題ないと思いますが、棚卸資産や無形固定資産は解散時にはほとんど評価されないと推測されますので、係数を低くしておきます。土地の評価は現状の地価がどの程度になっているかを考慮した上で係数を掛けます。この辺のさじ加減は個々人の判断によって変わります。
こうして算出された値と、当該する企業の時価総額を比べてみて株価が割高か割安かを判断します。もし時価総額が7,000(70億)だとすると、解散価値の方が高く出ていますからこの企業の株価は非常に割安という話になります。
ところで、この算出方法は企業が「仮に解散したらどうなるか」という前提のもとに計算を行っています。いつだったか、「企業が解散するなんてことはほとんど無い話なのだから、そんなものを計算しても無意味だ」と言われたことがありました。
次回はその点について少し考えてみます。
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